東京株式市場概況

日経225先物・OPの3月限は明日14日にSQを迎える。SQ算出に関連した現物株の寄り付き注文は日経平均株価採用1銘柄あたり400万株を超えて、差し引きでは若干の買い越しと予想される。TOPIXなど時価総額型のバスケットは、ほぼ売り買い均衡か、若干の売り越しで、売買金額は1兆円近くに膨らみそうだ。期先の6月限へのロールオーバーは日経平均、TOPIXの両先物とも進んでおり表面上は売り圧力は弱まっている。但し、不透明な外部環境や一部の外国証券に偏った建玉など相場かく乱への不安は根強く残る。

SQ算出日の寄り付きに日経平均採用銘柄に売りを出すと見られる証券会社はBNPパリバ、リーマン・ブラザーズ、ドレスナー、カリヨンなど。一方、買いはドイツ、UBS、ソシエテ・ジェネラル、大和SMBCなどが想定。この中で、売りのBNPと、買いのドイツはそれぞれ1銘柄あたり130万株前後の注文を想定。UBSも100万株に迫る大量の買い越しが見込まれており、日経平均の寄り付きは欧州系証券がカギを握る形に。

一方、時価総額型のバスケットはメリルリンチやソシエテ、クレディ・スイスなどが売ると見られ、JPモルガンやUBS、みずほFGなどが買いを入れる模様か。

東京証券取引所が12日に発表した裁定買い残高は7日時点で2兆732億円（期近・期先合計）と2005年7月8日以来の低水準。本来なら売り圧力の後退と好感されそうだが、「ポジションを減らす動きが続いており、SQでのさらなる解消が想定される。

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